ポートフォリオは定期的に見直すべき!「実物資産」が組み替えのポイント

保有資産の分散など工夫をしていても、大きな利益を出せず、このままの投資を続けていいか悩んでいる方もおられるでしょう。利益を出すためには、ポートフォリオを定期的に見直さなければなりません。そのための具体策を解説し、有益な投資法をご紹介します。


この記事は約7分で読み終わります。

ポートフォリオは定期的に見直す必要がある

資産運用におけるポートフォリオとは、購入する金融商品の組み合わせという意味です。投資の種類には不動産から株式、外貨、金などさまざまな種類がありますが、その割合の比率を示すのがポートフォリオです。

経済や情勢、環境は日々変化しますので、資産価値も時期により増減します。不動産の上昇局面で不動産を増やす、株式の下降局面で株式を減らすなどの対策をとることで、投資の成功率は格段に上がるでしょう。そのため、ポートフォリオは定期的に見直し、組み替えることをおすすめします。

参考:MANABU投資「ポートフォリオとはどんなもの?」

目次へ

ポートフォリオの組み替え例

ポートフォリオは「安定型」「積極型」「バランス型」の3つに分けられます。安定性を優先すべきか、それとも積極的な資産運用を行うかは、経済状況や投資をする人のスタイルによって決めましょう。この項目では、3つのタイプの特徴を詳しく解説します。

①安定型ポートフォリオ

低レバレッジ商品に対して分散投資することが、安定型ポートフォリオの特徴です。国内の資産に関しては安定運用型のヘッジファンドに厳選し、ここへの投資比率を増やします。株式の場合は配当の高い銘柄を選び、国内不動産への投資も行ってリスク管理を徹底しましょう。具体的なポートフォリオの一例は以下のとおりです。

・現金30%

・安定運用型ヘッジファンド25%

・国内株式7%

・国内不動産8%

・海外資産(ドル)20%

・新興国資産10%

国内への投資に特化したい場合は、不動産投資の割合を高めることをおすすめします。区分保証オフィス™では、資産価値が安定している都市部のオフィスに投資でき、空室リスクなどを避けながら資産運用することが可能です。

②積極型ポートフォリオ

レバレッジをかけ、高リターンを狙うスタイルが積極型ポートフォリオです。30%の現金を残すという基本の形は安定型ポートフォリオと同様ですが、リスクの高い投資を選んで大きなリターンを狙います。株式では信用取引、ヘッジファンドは積極運用型を選ぶといいでしょう。具体的な比率の一例をご紹介します。

・現金30%

・積極運用型ヘッジファンド20%

・国内株式10%

・国内不動産10%

・米国株式10%

・米国不動産10%

・新興国資産10%

③バランス型ポートフォリオ

安定型と積極型の中間でポートフォリオを組むスタイルが、バランス型です。ポートフォリオを組み替える際、売却と購入の数を最小限にしながら安定型・積極型に切り替えられることがメリットになります。具体的な比率の一例は以下のとおりです。

・現金30%

・安定運用型ヘッジファンドファンド20%

・国内株式10%

・国内不動産10%

・海外資産(ドル)10%

・米国株式10%

・新興国資産10%

参考:kinple「資産運用ポートフォリオの傾向3つ」

参考:幻冬舎GOLD ONLINE「「安定型」と「積極型」のポートフォリオの具体例とは?」

目次へ

資産運用のリスクヘッジには「実物資産」の組み入れが最適

資産運用の王道となっているのは金融資産の運用ですが、金融資産には価格変動が大きいというデメリットがあります。また経済には、「現金の価値が下がると物の価値は上がる」という原則があり、この法則も資産運用において大切にすべきポイントです。

市場経済において、個人や企業は物の価格を見ながら消費・投資の有無を決めます。ここで物価が大きな変動を見せた場合、買うべきか買わざるべきかの判断が困難になり、効率的な資源配分が滞ってしまいます。

これを考慮して日本銀行では、物価安定の目標を前年比上昇率2%に定めました。目標が達成された場合、物の価値が上がる、つまり現金の価値が下がることになりますので、金融資産のみの運用ではリスクヘッジが難しくなります。そのため、これからの資産運用には実物資産の組み入れが最適でしょう。

とはいえ金融資産と実物資産には、それぞれメリットとデメリットがありますので、双方の特徴を把握し、比較しながらポートフォリオを組んでいくことが重要です。

金融資産と実物資産のメリット・デメリットを表にまとめました。

資産 メリット デメリット
金融資産 ・小口で分散投資しやすい

・短期間の投資でハイリターンを狙える

・価値の変動が大きく不安定

・インフレに弱い

実物資産 ・経済が悪化しても価値が急落しにくい

・インフレに強い

・損傷などの要因で価値が低下する

・投資額が大きく分散投資しにくい

不安定な金融資産に対し、安定感が高いのは実物資産です。代表例は次項で紹介する不動産投資になります。不動産価格は高く、分散投資しにくいという難点がありますが、区分保証オフィス™では高い価値をもつ物件の一部を割安で購入することが可能です。

参考:日本銀行「2%の「物価安定の目標」と「長短金利操作付き量的・質的金融緩和」」

目次へ

実物資産の種類と特徴

実物資産には、前述した不動産をはじめ、いくつかの種類があります。具体的には不動産、貴金属、コレクション系という3つのタイプに分類できます。それぞれメリット・デメリットがありますので、詳しく確認しておきましょう。

①不動産

マンションやアパート、戸建て物件、土地などの不動産が実物資産の代表例です。物自体が価値をもっており、投資先を選ぶことでさらに利益を獲得しやすいという強みがあります。デメリットは空室リスクや家賃滞納リスクがあること、減価償却により年々資産価値を失う場合が多いことです。

貴金属

ゴールドや銀、プラチナ、ダイヤモンドなどの貴金属への投資です。とくにゴールドは個人の投資法としてもお馴染みで、株式の下落局面でも資産価値を失いにくいという特徴があります。一方で価値が急騰することは珍しく、売却時に大きな利益を出すことが困難です。

コレクション系

絵画や骨董品、高級なワイン、車などに代表されるのがコレクション系の現物資産です。物は古くなると価値を下げるというのが普通ですが、コレクション系はむしろアンティークとしての価値を高める可能性を秘めています。一方でブームがすぎると価値が下がるリスクがあることがデメリットです。

参考:GRANDVAN TIME「実物資産の「種類」を分かりやすく紹介」

目次へ

「区分保証オフィス™」なら不動産投資のデメリットを回避できる

前述した不動産投資には「空室リスク」や「滞納リスク」などがあり、地震や火事によって資産そのものを失う「災害リスク」もあります。とくに賃貸物件の運用はこれらのリスクをすべて被るため、オフィスへの投資が有益でしょう。しかし、オフィスの場合は資産価値が高く、購入するための予算を用意しにくいことがデメリットです。

こういったデメリットを回避できるのが、「区分保証オフィス™」です。高額になりやすい都心のオフィスの一部を購入するという仕組みであり、価値の高い物件を安く資産として保有できます。借主は法人となるため、住居用物件と比較して平均入居期間が格段に長いことも区分保証オフィス™の特徴です。

また、タマホームでは賃料保証を実施しており、空室リスクを避けることもできます。不動産投資に魅力を感じていても、予算的な問題を抱えていたり、リスクが気になって投資に踏み出せなかったりする場合は、ぜひ区分保証オフィス™の利用をご検討ください。

目次へ

まとめ

経済や社会情勢によって、上がりやすい資産と下がりやすい資産は分かれます。分散投資で利益を出すためには、時代の流れを見ながらポートフォリオの組み替えを行い、上がりやすい資産を多く取り入れることが重要です。とくに現物資産は安定性が高く、需要が高いオフィスへの投資は有益になるでしょう。

タマホーム㈱では、ご自宅で顔を見ながら商品説明、ご商談ができる、オンライン商談を導入致しました。
お客様のご準備として、パソコン、タブレット、スマホどれでも可能です。
音声は電話で、画像は双方のデバイスで共通の画面を見ながらお話ができます。一度、お試し下さい。
ご予約、お問い合わせは当ホームページ「お問い合わせ」よりお願い致します。